ロエンオワタ(^o^)/

ロエンやたッ。

７、「ものづくり大国」の崩壊？

　日本は「ものづくり大国」と自負してきた。その根本は、地道な研究による優れた機能を持つ「材料や素材」の開発だ。１０年～３０年を費やし、光触媒、リチウムイオン電池、永久磁石、青色LED、ハードディスク媒体、磁気ヘッド等の実用化にこぎつけている。

　日本の総輸出額のうち、工業用素材は約４分の１を占め、材料開発の新潮流にうまく乗れるかは国力を左右する。

　その材料開発では、経験と勘に基づいた試行錯誤を経て、目標とする機能を実現する手法がとられ、多くの試作回数、長い開発期間を要した。しかし、A I（人工知能）を使えば、膨大な物質の組み合わせの中から、人間が思いもつかなかった新素材を、試作などの工程を最小限に抑えて探し出すことができる。２０１２年にはこの手法で、韓国のサムソングループが米マサチューセッツ工科大学（MIT）と共同で、安全性の高いリチウムイオン電池材料を（実験もせず）１年で開発し、話題を呼んだ。

　MITを中心とする研究機関では６万６０００種以上の物質が登録されたデータベースが構築されているといわれているが、AIでこういったデータベースを活用すれば、長期間の研究開発をせずとも、新しい素材を探し出すことができることを実証した事件だった。

　トヨタと東京工業大も同様の電池を開発していた。幸い、先に申請していたため国際特許は取得したが、開発に費やした５年の努力が無駄になるところだった。

　データとAIなどのコンピューター解析によって新素材を開発することを「マテリアルズ・インフォマティクス(MI=Materials Informatics)」という。アメリカは２０１１年、「マテリアルズ・ゲノム・イニシアチブ（MGI）」を始動し、中国も「チャイナMGI」を発表した。日本もようやく２０１５年、つくば市の物質・材料研究機構（NIMS）を拠点に蓄電池、磁石、熱電材料の３分野で研究開発プロジェクトが始まった。

　この世界的潮流は工業用素材のみならず、医薬品などにも押し寄せている。

　新薬の製品化までには、１０年を超す期間と１０００億円以上という巨額の開発費が必要で、成功率も２万～３万分の１と低い。その創薬を効率化し、激しくなる世界的な新薬開発で競争力を高めるために、日本でもスーパーコンピューター「京」やAIを使った新薬開発のための企業連合が発足した。

　新素材・新薬の開発に、日本が得意とする「地道な経験と勘に基づいて試行錯誤する」方式は通用しない。日本は急速に変化する世界の潮流に乗り遅れれば、「ものづくり大国」は過去のものとなるだろう。

８、３Ｄプリンター

　もう一つ、日本の「ものづくり大国」を支えてきたものは、「匠（たくみ、職人）の技術」だった。精密な金型（大量生産するための元となる型）、精巧な部品は日本の誇りだった。ところが、紙に印刷するように、設計データをもとに、樹脂や金属などの材料を固めたり、重ねて立体物を作る３Dプリンター（立体印刷機）が普及してきた。

　匠が、素材（金属、木材、プラスチック）を刃物で削り取る従来の方法（切削加工）では、外部から直線的にしか加工できなかったが、３Ｄプリンターなら曲がった管も自在に成型できるので、金型製造にも普及し始めている。

　３Ｄプリンターを使えば、新規設立の小企業であっても、さまざまな素材を使い、多種の工具を揃えたり、据え付け調整したりといったコストをかけずに、高度の複雑さを備えたプロトタイプ（試作品）や金型、あるいは最終製品を、「プリントして」製作することが可能だ。…３Ｄプリンターは、補聴器、歯科矯正器具、人工四肢などの医療用補装具、人間の人工臓器の製造に用いられており、航空宇宙用部品やタービンのような、複雑性が高く生産量が少ない用途への利用も始まっている。

　米ローカル・モーターズ社は、炭素繊維強化樹脂（ＣＦＲＰ）を材料に、巨大な３Ｄプリンターで電気自動車を製造した。　スイスのラファ―ジュホルシム社(LafargeHolcim Ltd.)は、３Ｄプリンターで、コンクリート製の大型建築を作り始めた。

　３Ｄプリンターは、どのような形のものも製造できるが、使える素材と製造に要する時間がネックとされていたが、急速にその弱点は克服されているようだ。

　イリノイ州のインポッシブル・オブジェクツ(Impossible Objects)社は、炭素繊維(Carbon Fiber)、鋼鉄の５倍の強度を持つケヴラー(Kevlar)、繊維グラス(Fiberglass)を材料として使える３Dプリンターを開発し、これまで不可能だった高強度の立体印刷を可能にした。しかも、従来の３Dプリンターの１００倍の速さで印刷できるという。

　３Ｄプリンターの真の恐るべき点は、設計データと素材さえあれば、世界中どこでもコピー製品を作り出せることだ。

　２０１４年４月１２日、日本でも３Ｄプリンターで拳銃（５丁）を製作し所持していた大学職員の男が、銃刀法違反で逮捕されるという事件があった。　

　中国軍は、アメリカやロシアから得た最新兵器を分解し、３Dプリンターでコピーしている。２０１３年９月９日、尖閣諸島周辺に飛来した中国の小型無人機は、アメリカの無人攻撃機「プレデター」のコピーだったといわれている。

　米軍も、３Ｄプリンターを用いて戦闘機や爆撃機の部品、ロケットエンジンなどを製作しているが、さらに砲弾まで製作し、実射することに成功した。海兵隊のネラー司令官は、「将来的には、ミニドローン（無線操縦の無人機）や食事まで、３Ｄプリンターで生産できるようになる。３Ｄプリンターは兵站（へいたんMilitary Logistics）に関する常識を崩壊させる。まさしく兵站革命だ」と述べた。

　兵站とは、前線の部隊のために、軍需品・食糧などを供給・補充することだ。この兵站革命に敏感に反応しているのは、ユナイテッド・パーセル・サービス（ＵＰＳ）、フェデックス（ＦＥＤＥＸ）、ＤＨＬなどの輸送大手とアマゾンなどだ。インターネットの普及で文書の配送事業が大打撃を受けたように、製品の配送事業も打撃を受ける恐れがあるからだ。そのため各社は、工場や配送トラックに３Ｄプリンターを設置し、企業と消費者の要求に応えようとしている。

　まさしく３Ｄプリンターは、製品製作から輸送まで大革命をもたらしつつあるのだ。「ものづくり」が根本から変化する「第４次産業革命」の時代に、日本は大丈夫だろうか。

９、落伍者とならないために

　ＩＴ（情報技術）やＡＩ（人工知能）によって、事務作業や工場の作業のプロセスは自動化されてきた。そのため、「ミドルスキル（中程度の技能職）」の仕事全般が駆逐され（ミドルの空洞化）、伝統的な（経験と経歴を積んで出世する）キャリアの階段が壊れた。押し寄せる技術的破壊の波によって、いくつかの職種は根こそぎ駆逐され、特定の技能は無用の長物と化した。

　一方では低賃金の手作業による職種の需要があり、もう一方では高賃金・高スキルの職種の人材が求められるという二極分化が、労働市場で着実に進行してきた。そして、この二極分化の中間にいた労働者の職が、技術革新の進行と（中国やインドなどの）新興国との競争により蝕まれてきたのだ。…２０２０年までに、大学を卒業した、あるいは高度の職業訓練を受けた労働力が、採用しようとする企業側では８５００万人不足し、一方では、９５００万人の低スキルの労働力が失業するだろうと考えられている。

　まずは教育を施し、その後徐々に技能を開発していくという、これまでの伝統的モデルはまったく通用しなくなった。それに代わって生涯学習に力点が置かれるようになる。　２年ごとに新しいツールの使い方を学び、習熟していかなければならない。インターネット、eコマース、ＳＮＳ、といった具合に。

　激変する社会環境に対応するには、顕進様が強調する「創造性とイニシアチブ」、すなわち統一教会の「盲目的な絶対服従」ではなく、創意工夫と率先して行動する責任感が必要だ。そしてそれを成し遂げるための不断の教育・学習が必要となる。

　子供の教育費までも献金せよと迫る教会指導者がいると聞くが、彼らは二世、三世の将来に責任を持てるのだろうか。もし信者の子供の前途を閉ざし、他方で自分の子供を有名大学に行かせているとするなら、彼らは将来、信者と二世、三世の讒訴に耐えられるだろうか？

　幸いにも、情報技術は機会を広げる力にもなる。たとえば教育は、高質なオンライン講義を無料で配信したり、個々の生徒に合わせて指導内容をカスタマイズするプログラムができることで、格差が縮まる。カーン・アカデミー（Khan Academy）は現在、毎月４００万人の子供に無料授業を実施し、５０００以上の講義のラインアップを増やし続けている。アメリカでは、今や大学生の１０分の１がオンラインのみで講義を受講している。マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）、スタンフォード、カリフォルニア大学バークレー校などのトップ大学は、授業の一部をネットで提供している。

　統一教会の呪縛を逃れ、自由に学ぼうとすればいくらでも学べる時代なのだ。二世、三世達には、激変する世界を不断の学習でたくましく乗り越えていって欲しい。そして親も教会指導者もそれを妨害しないで欲しいものだ。

２０１７年７月１日

マルコ

長文となったため、「プラットフォーム」については次回に。

毎日新聞、２０１７年３月２３日

エコノミスト、２０１７年６月２７日号

日立総合計画研究所

毎日新聞、２０１７年３月２３日

日本経済新聞、２０１６年１１月１６日

日経産業新聞、２０１７年３月２８日

マッキンゼーが予測する未来

日経ビジネス、２０１６年１０月３１日

日本経済新聞、２０１６年９月２１日

ComputerWorld誌、２０１７年５月１０日

産経新聞、２０１４年５月８日

日本経済新聞、２０１３年９月１９日

JB Press、２０１６年１１月２日

HR Front、２０１５年１０月８日

エコノミスト誌「２０５０年の技術」

マッキンゼーが予測する未来

エコノミスト誌「２０５０年の技術」

マッキンゼーが予測する未来

エコノミスト誌「２０５０年の技術」

ロエンにまつわる噂を検証してみた

ローズエンジェルさん(@rosekazuko)がシェアした投稿 - 2017 Sep 28 11:39pm PDT

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